－吉村洋文・大阪府知事、横山英幸・大阪市長のインタビューも－
J:COM、新春番組！　関西の首長47名の新年挨拶を放送
～2025年元日より「J:COMチャンネル」で～

2024年12月20日
株式会社ジェイコムウエスト

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株式会社ジェイコムウエスト（J:COM、本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：櫻井俊一）は、大阪府、京都府、兵庫県、和歌山県のJ:COMエリア内の首長47名からの新春メッセージをお届けする特別番組を、J:COMのコミュニティチャンネル「J:COMチャンネル」（地デジ11ch）で、2025年1月1日（水）より放送します。

吉村洋文・大阪府知事と横山英幸・大阪市長には、それぞれ特別インタビューとして、2024年の振り返り、今後の政策や開催が近づいてきた2025年大阪・関西万博の取り組みなどをお伺いします。

大阪府内全域では^（※1）『新春インタビュー 吉村大阪府知事に聞く』（2025年1月1日（水）12：30～ほか高槻初回放送）を、大阪市内のサービスエリア^（※2）では『新春インタビュー 横山大阪市長に聞く』（2025年1月1日（水）7：00～初回放送）をそれぞれ放送します。
（※1）J:COMのほか、ベイ・コミュニケーションズ・テレビ岸和田のサービスエリアでも放送します。
（※2）J:COMのほか、ベイ・コミュニケーションズのサービスエリアでも放送します。

また、新年を迎えるにあたり、『あなたの街の長が語る2025』と題して、大阪府^（※3）、京都府、兵庫県、和歌山県のJ:COMエリア内の市長および町長から寄せられたメッセージを、2025年1月1日（水）の7:00～放送します^（※4）。各地域の市長および町長が地域の皆さまに向けて抱負・展望を力強く発信する、新春恒例の特別番組です。
（※3）大阪市内のサービスエリアでは、『新春インタビュー 横山大阪市長に聞く』を放送します。
（※4）内容は放送エリアによって異なります。

J:COMは、これからも地域密着のメディアとして、安心・便利な情報や豊かなエンタテインメント等の暮らしを支えるきめ細やかな情報発信を行い、サステナブルな地域社会創生の一翼を担ってまいります。

＜番組概要＞　
※内容は、予告なく変更になる場合があります。
※放送日時はエリアによって異なります。詳しくは番組表をご覧ください。

【大阪府内のジェイコムウエストサービスエリア限定】

番組タイトル	『新春インタビュー 吉村大阪府知事に聞く』
放送日時	2025年1月1日（水）昼12:30～ ※高槻局エリア（高槻市・島本町）の初回放送は1月1日（水）14:00～ ＜リピート放送＞1月1日（水）22:30～ほか1月5日（日）まで放送予定
放送エリア	大阪府内のジェイコムウエストサービスエリア ※ベイ・コミュニケーションズ、テレビ岸和田でもご覧いただけます。放送日時はジェイコムウエストエリアと異なります

【大阪市内のジェイコムウエストサービスエリア限定】

番組タイトル	『新春インタビュー 横山大阪市長に聞く』
放送日時	2025年1月1日（水）朝7:00～ ＜リピート放送＞1月1日（水）朝11:00～ほか1月7日（火）まで放送予定
放送エリア	大阪市内のジェイコムウエストサービスエリア ※ベイ・コミュニケーションズでもご覧いただけます。放送日時はジェイコムウエストエリアと異なります

【各地域のジェイコムウエストサービスエリア限定】

番組タイトル	『あなたの街の長が語る2025』
放送日時	2025年1月1日（水）朝7:00～ ＜リピート放送＞1月1日（水）朝11:00～ほか1月7日（火）まで放送予定
対象行政	＜大阪府＞吹田市、豊中市、池田市、高槻市、島本町、茨木市、箕面市、摂津市、守口市、寝屋川市、大東市、門真市、交野市、東大阪市、松原市、藤井寺市、八尾市、羽曳野市、堺市、大阪狭山市、富田林市、河内長野市、和泉市、泉大津市、貝塚市、泉佐野市、泉南市、阪南市、田尻町、岬町 ＜京都府＞京都市、向日市、長岡京市、大山崎町 ＜兵庫県＞神戸市、芦屋市、三木市、宝塚市、川西市、三田市、猪名川町 ＜和歌山県＞和歌山市、海南市、岩出市、紀の川市　（順不同）
視聴可能エリア	ジェイコムウエストの各サービスエリア ※視聴可能エリアはこちらでご確認ください　https://www.jcom.co.jp/area_search

放送チャンネル

「J:COMチャンネル」　（地デジ11ch） https://c.myjcom.jp/jch/ ※J:COMチャンネルは、J:COM対応済の建物でご覧いただけます（無料）。 ※ご住所や建物によってはご視聴いただけない場合があります。

J:COMのサステナビリティ

J:COMでは、事業活動を通じたサステナビリティ経営を推進しています。お客さまの豊かな「暮らし」を支える企業として、持続的な「地域社会」へ貢献を行い、その土台である「地球環境」と関わるすべての「人」を対象として、4つのマテリアリティと、さらに具体化した12のサブマテリアリティを2023年度に再設定しました。

＜本事業と関連するマテリアリティ＞