あたらしいを、あたりまえに J:COM

ニュースリリース

-チャットやアバターで積極的な参加を促進-
「J:COMネットフレンドリー講座」をメタバース空間で実施

2026年7月27日
JCOM株式会社


JCOM株式会社(J:COM、本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岩木 陽一)は、7月16日(木)、姫路市立夢前中学校(以下、夢前中学校)において、インターネット上の仮想空間「メタバース」を活用した、「J:COMネットフレンドリー講座」(以下、本講座)を実施しました。

<講座実施中のメタバース空間>

本講座は、「安全にデジタル社会を生きる力」の育成を目的とした啓発講座「J:COMネットフレンドリー講座」をインターネット上の仮想空間「メタバース」で開催したものです。当日は夢前中学校の全校生徒約420名が参加し、メタバースを通じてインターネット・SNS利用時の注意点や情報モラルについて学びました。全校生徒が同時にメタバースを活用した講座を受講する取り組みは、姫路市内の公立学校内では初めてであり、J:COMにとっても初の取り組みとなります。

<生徒が受講する様子>

講座では、インターネット上での発言や情報発信に伴うリスクについて学ぶとともに、チャットやアバター機能を活用した双方向型のプログラムを実施しました。生徒たちは講師からの問いかけにチャットで回答したり、アバターを操作して意思表示したりするなど、主体的に参加し、インターネットやSNSとの適切な向き合い方について理解を深めました。

J:COMはこれからも地域密着の企業として、DXを通じて地域の課題解決に取り組み、地域社会の活性化に貢献してまいります。

姫路市教育委員会および生徒のコメント

<姫路市教育委員会 学校指導課 加堂 智輝さん>
チャットやリアクションなどの反応が圧倒的だと感じ、参加型のイベントになって良かったと思いました。インターネットは「制限する」のではなく、「実際に活用しながら学んでいく時代」だと思うので、学校や周りの大人が正しい使い方を教えることが大切です。姫路市の学習プラットフォームを活用しているので、外部への公開を気にせず安心して発言できる環境があります。こうした限られたコミュニティの中で安心してチャレンジできるのはいい練習になると感じています。今後も市として子どもたち、子育て世代への支援をしていきたいと思います。

<参加した生徒>
「メタバース」で受講するという貴重な体験ができて嬉しかったです。インスタグラムやLINEなどSNSをよく使うので、誤解やトラブルが起こらないように気を付けたいと改めて思いました。特に写真の共有やアップロードについては注意したいです。

<講座概要>

名称アバターとチャットで主体的・対話的に学ぶ「J:COMネットフレンドリー講座」
開催日時2026年7月16日(木) 9:50~10:50
開催場所①受講者側:姫路市立夢前中学校 (兵庫県姫路市広畑区才226-1)
②講師側:JCOM株式会社 大阪統括オフィス
(大阪府大阪市中央区谷町2-3-12 マルイト谷町ビル)
受講者姫路市立夢前中学校全校生徒(約420名)
講座内容・16歳未満のSNS制限について考えてみよう
・クイズ!個人情報とは?
・楽しい思い出のはずの写真・動画が、怖い経験に…?
・オンラインでつながる人と人、良いところと怖いところ
・即レス、それとも? あなたの気持ち、どう表現する?
・「文字」になると変わる、言葉の印象

<J:COMネットフレンドリー講座について>

地域のデジタルリテラシー向上に向けた取り組みとして、2007年から延べ約2,000回、主に関西エリアで実施しています。児童・生徒や保護者、教員、シニア世代まで約22万人が受講し、「スマホ・SNS安全教室」の一つとしても大阪府のホームページに掲載されています。   講師陣は「デジタルフレンドリー」な社会のために講座やコラムを通じて情報を発信しています。粟津は2025年度・2026年度に総務省「地域情報化アドバイザー」を受嘱し、2020年には情報リテラシー啓発活動において、「令和2年度 電波の日・情報通信月間」表彰で近畿情報通信協議会会長表彰を受賞しました。
※ICTを利活用した地方公共団体等に対する豊富な支援実績や知見を持つ、総務省が認定した専門家です。
■講師
JCOMマーケティング(株) 情報リテラシーアドバイザー  
粟津 千草/黒川 季里子

J:COMのサステナビリティ

J:COMでは、事業活動を通じたサステナビリティ経営を推進しています。お客さまの豊かな「暮らし」を支える企業として、持続的な「地域社会」へ貢献を行い、その土台である「地球環境」と関わるすべての「人」を対象として、4つのマテリアリティと、さらに具体化した12のサブマテリアリティを2023年度に再設定しました。

<本事業と関連するマテリアリティ>

マテリアリティ:「安心安全で持続可能な地域社会への貢献」
サブマテリアリティ:「地域社会との共創」

地域社会の持続的な成長のために、自治体・パートナーとともに交通・医療・教育などの地域における固有の課題を、DXを通じて解決していきます。また、全国65エリアにプロモーション専任担当である「地域プロデューサー」を配置し、地域活性化のための企画提案や、地域密着型のメディア”コミュニティチャンネル”等でのきめ細やかな情報発信を行い、サステナブルな地域社会を創造します。

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