J:COM 30th ANNIVERSARY

ニュースリリース

その他サービスニュースリリース

2011年7月25日

株式会社ジュピターテレコム

7月26日よりスマートフォンおよびタブレット端末向け
「J:COMアプリ」無料提供開始
―iPhone/iPad、Android端末に対応―

株式会社ジュピターテレコム(J:COM、本社:東京都千代田区、代表取締役社長:森 修一)は7月26日より、スマートフォンおよびタブレット端末向けのアプリケーション「J:COMアプリ」の無料提供を開始します。

J:COMでは、お客さまのテレビ視聴端末の選択肢を広げ、お客さまが趣味嗜好やライフスタイルに合わせて、いつでも(Anytime)、どこでも(Anywhere)、どんな端末でも(Any device)テレビを楽しんでいただける「TV Everywhere」型サービスの実現に取り組んでおります。今回、その一環として「J:COMアプリ」を提供することにより、J:COMの認知度向上と、既存のお客さま満足度向上につなげる考えです。

「J:COMアプリ」は、J:COMに加入されていない方でも利用可能であり、日本国内のiPhone/iPad、Android端末で利用できます。7月の開始時点では、①テレビ番組表の確認、②ジェイコムマガジン(一部)の閲覧、③無料VOD(ビデオオンデマンド)コンテンツの視聴が可能です。

当社が加入者を対象に今年5月に行った調査では、J:COM加入世帯のうち約18%の家庭がスマートフォンを所有しているとの結果が出ており、今後もスマートフォンやタブレット端末を利用して手軽にテレビ視聴や番組検索を行いたいというニーズが高まると考えられます。特にモバイル機器での映像視聴意向の強い若年層を主なターゲットに、「J:COMアプリ」の利用を広げていきたいと考えています。

今後は、J:COM加入者向けの認証システムを導入することで、VODの有料コンテンツを、スマートフォンやタブレット端末、PC上で視聴できるようにする計画です。また、今後は多チャンネルテレビサービスのリモート録画予約や、ジェイコムマガジンや番組表等の横断検索、ご家庭のセットトップボックスで録画した番組を宅内の別の場所や端末で視聴するサービス等の提供を視野に、「TV Everywhere」型サービスの内容を順次拡大していく予定です。

J:COMはこれからも利便性の高いサービスの提供を通じ、より多くのお客さまにテレビを楽しんで頂けるよう努めます。

<「J:COMアプリ」概要>

アプリケーション名 J:COMアプリ

対象端末 

Apple/Androidマーケット・au one Market からアプリをダウンロードできるiPhone、iPad、Android端末

提供開始日

iPhone、iPad : 7月26日
Android端末  : 7月30日(予定)

 対象OS

iOS4.0以上*1、Android2.2以上*2
*1 iPhone4、iPad2は可。iPhone3G、3GS、iPadもOSバージョンアップしていれば可。
*2 各キャリアとも基本的に昨年秋冬モデル以降の発売モデルは可。
(IS03/04はOSバージョンアップ要)
※ 国内スマートフォン・タブレット市場の9割以上に対応

 対象者

 対応端末・OSをご利用のすべての方(J:COM加入・未加入問わず)
 利用できる機能  ①テレビ番組表  So-netが提供する「Gガイド テレビ王国」Webページの閲覧が可能です。
地上デジタル・BS・ケーブルデジタル(CS)の8日間の番組表をご覧になれます。
 ②ジェイコムマガジン  「今月のおすすめ番組」紹介など番組表以外のすべてのページを画像ファイルで表示できます。
 ③VODプレイヤー  「LISMO」ドラマ・J:COMチャンネル・劇場公開映画の予告編など最大50タイトルを無料で視聴できます。
※「LISMO」ドラマは、8月以降提供予定(1本/月)

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初期画面                                          「J:COMアプリ」起動後トップ画面

 

開発協力: コンカレント日本株式会社、株式会社アドバンスト・コミュニケーションズ

ジュピターテレコムについて http://www.jcom.co.jp/
株式会社ジュピターテレコム(本社:東京都千代田区)は、1995年に設立された国内最大手のケーブルテレビ事業・番組供給事業統括運営会社です。ケーブルテレビ事業は、札幌、仙台、関東、関西、九州エリアの16社50局を通じて約352万世帯のお客さまにケーブルテレビ、高速インターネット接続、電話等のサービスを提供しています。ホームパス世帯(敷設工事が済み、いつでも加入いただける世帯)は約1,328万世帯です。番組供給事業においては、17の専門チャンネルに出資及び運営を行い、ケーブルテレビ、衛星放送、IPマルチキャスト放送等への番組供給を中心としたコンテンツ事業を統括しています。大阪証券取引所ジャスダック市場に上場しています(コード番号: 4817)。※ 上記世帯数は2011年6月末現在の数字です。

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