一部のケーブル・モデム付属ACアダプターの無償交換に関するお知らせ

この度、アリス・グループから供給を受け、株式会社ジュピターテレコムがJ:COMグループの高速インターネットサービスご契約者さま向けにレンタルしている、モトローラブランド* のケーブル・モデム付属のACアダプターのごく一部において、下記の不具合が発生いたしました。怪我や物的な被害は報告されておりませんが、お客さまの安全のため、対象となるACアダプターの無償交換を実施いたします。無償交換の対象となるACアダプターをお使いのお客さまへは、交換の詳細についてE-mail、ハガキ、電話等の方法でお知らせいたします。

お客さまにはご心配とご不便をおかけいたしますことを深くお詫び申し上げますとともに、ご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。

*アリス・グループがモトローラ・モビリティ・ホーム事業部を買収

1. 対象製品および台数

対象製品	アリス・グループから供給を受け、J:COMグループ* の高速インターネットサービスのご契約者さま向けにレンタルしているモトローラブランドのケーブル・モデムのうち、型番がSB6120J、SB5101NJ、SB5101J、SB5100J、SBG900Jのいずれかで、ACアダプター裏面に刻印されている4ケタのコード番号が0907～1237の間に該当するACアダプター
製造時期	2009年2月～2012年9月
販売元	アリス・グループ・インク
対象台数	370,224台

*J:COMグループ31社70局。（2013年12月に連結したJCNグループのケーブルテレビ局20局も含みます。

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2. 発生事象
2009年2月から2012年9月に製造され、J:COMグループの高速インターネットサービスのご契約者さま向けにレンタルしたケーブル・モデム付属ACアダプターのごく一部において、DCプラグ先端部が過熱により変形する事例が発生いたしました。

3. 原因
製造上の欠陥が、ごく一部のACアダプターのDCプラグの過熱、そして、最終的には変形の原因となる腐食を引き起こすことが判明いたしました。

※ 安全対策として、DCプラグ内の保護回路により通電が絶たれるため、一定の熱さ以上にはならないことを確認しており、本件による火災等の被害拡大に至る恐れはありません。ただし、過熱部分に長時間触れると、軽度のやけどをする可能性がございますので、過熱または変形部分にはお手を触れないようにお願いいたします。

4. 対応方法
本日、両社ホームページにお知らせを記載するとともに、対象製品をお使いの可能性があるお客さまへは順次、個別にE-mail、ハガキ、電話等の方法でお知らせいたします。また、対象製品をお使いのお客さまにはACアダプターの無償交換を実施し、専用フリーダイヤルにてお客さまからのお問合せにご対応させていただきます。

5. お客さまからのお問合せ先
■アリス・ACアダプター交換係
専用フリーダイヤル：　0120-201-317　※携帯電話からもご利用いただけます。
受付時間：　9時～21時　（年中無休）

■お知らせ掲載ホームページ：　
アリス・グループ　オフィシャルWEBサイト　http://www.arrisi.com/global/jp/productsafety
J:COM オフィシャルWEBサイト　http://www.jcom.co.jp/notice/_52916.html

アリス・グループについて
アリス・グループは、IPやビデオ、ブロードバンドテクノロジーの分野をリードするグローバルカンパニーです。世界25ヶ国に6,500人のスタッフを擁し、アリスの60年の歴史を支えてきた技術のイノベーションを通じてお客様の成功に向けて日々取り組んでいます。
アリス・グループ・ジャパン株式会社は、アリス・グループの日本拠点として2001年に設立されました。アリスはデジタルテレビを開発し、世界初のワイヤレスブロードバンドゲートウェイを生み出しました。また、次世代のウルトラHDやマルチスクリーン、クラウドサービスなどの規格を開拓しています。詳細はwww.arrisi.com および www.arrisi.com/global/jp をご覧ください。

ジュピターテレコムについて http://www.jcom.co.jp/
株式会社ジュピターテレコム（本社：東京都千代田区）は、1995 年に設立された国内最大手のケーブルテレビ事業・番組供給事業統括運営会社です。ケーブルテレビ事業は、札幌、仙台、関東、関西、九州エリアの31 社70 局を通じて約500万世帯のお客さまにケーブルテレビ、高速インターネット接続、電話等のサービスを提供しています。ホームパス世帯（敷設工事が済み、いつでも加入いただける世帯）は約1,919万世帯です。番組供給事業においては、17 の専門チャンネルに出資及び運営を行い、ケーブルテレビ、衛星放送、IPマルチキャスト放送等への番組供給を中心としたコンテンツ事業を統括しています。　※上記世帯数は2014年3月末現在の数字です。2013年12月に連結化したJCNグループについても、2014年3月末の数字を単純合算しています。