J:COM 30th ANNIVERSARY

ニュースリリース

TVサービスコミュニティチャンネルニュースリリース

2017年3月7日

株式会社ジュピターテレコム

3.11震災特別番組
「声~あれから6年、今伝えたいこと~」
3月11日(土)14:00~J:COMのコミュニティチャンネルで放送
仙台市の追悼式会場から生中継

株式会社ジュピターテレコム(J:COM、所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:牧 俊夫)は、3月11日(土)14:00から生中継を含む震災特別番組をコミュニティチャンネルで放送いたします。

J:COMでは、東日本大震災の発生以降、毎年コミュニティチャンネル(「J:COMチャンネル仙台」)において、震災特別番組を放送してまいりました。東日本大震災から6年目となる今年は、震災の記憶を風化させず次の世代へとその記憶を紡いでいきたいとの思いから、J:COMの全エリアで放送するコミュニティチャンネル「J:COMテレビ」でも震災特別番組を放送することにいたしました。

本番組では、発災からの6年間を振り返るとともに、被災地の現状や地域の方々の取り組みを紹介しながら、「これからの未来に必要なこと」を地元の方々のインタビューを交え、お伝えしていきます。また、当日開催する仙台市の追悼式やキャンドルナイトの様子も会場から生中継いたします。

第一部(14:00~15:30)では、仙台市の追悼式会場から生中継でその模様を伝えるとともに、当時の状況を振り返り、この6年間の変化や新たな取り組み・課題について地元の方にお話を伺います。
第二部(18:00~19:00)では、勾当台公園市民広場(仙台市)で開催されるキャンドルナイト会場より中継し、当日の各地の様子をお伝えするとともに、若者・子供たちの震災を風化させないための取り組みなど紹介していきます。また、15:30~18:00は東日本大震災や防災をテーマとした番組を放送いたします。

勾当台公園市民広場での追悼の様子
勾当台公園市民広場でのキャンドルナイト

J:COMは、本番組の放送を通じて、“地域メディア”として地域の皆さまへの防災に対する意識を喚起し、震災地の復興を支援し続けるとともに、地域の活性化に向けて貢献してまいります。

番組概要

番組名 「3.11震災特別番組 声~あれから6年、今伝えたいこと~」他
放送チャンネル
◆J:COM テレビ
  • J:COM対応済の建物にお住まいの方は、どなたでも無料で視聴可能

札幌・仙台・関東エリア】10ch
関西・福岡・北九州エリア】12ch
下関エリア】111ch
熊本エリア】11ch

◆J:COMチャンネル仙台(地上デジタル11ch)
  • J:COM対応済の建物にお住まいの方は、どなたでも無料で視聴可能
特別編成日時 2017年3月11日(土) 14:00~19:00
放送内容
◆J:COM テレビ、J:COM チャンネル共通

生放送第1部】14:00~15:30
中継先:仙台市追悼式・荒浜小学校、勾当台公園

生放送第2部】18:00~19:30
中継先:勾当台公園キャンドルナイト・一番町

【15:30~18:00】

◆J:COM テレビ
15:30~1600
「震災発絆行き~復興が結ぶ心と心」
16:00~16:30
「学ぼうBOSAI 東日本大震災 被災者に学ぶ」
16:30~17:00
「学ぼうBOSAI シンサイミライ学校」
17:00~17:30
「ひとりじゃない~個別教室・家庭教師アップルの震災遺児への学習支援活動~」
17:30~18:00
「東北トラベラー!~東日本大震災から6年 がんばっぺ宮城の観光~」
◆J:COM チャンネル仙台
15:30~1600
「ひとりじゃない~個別教室・家庭教師アップルの震災遺児への学習支援活動~」
16:00~16:30
「東北トラベラー!~東日本大震災から6年 がんばっぺ宮城の観光~」
16:30~17:00
「震災発絆行き~復興が結ぶ心と心」
17:00~17:30
「防災特別番組 新たな訓練の取り組み~自助と共助」
17:30~18:00
「震災特番~震災から5年を迎えて~」
番組特設ページ http://c.myjcom.jp/jtele/p/311.html

ジュピターテレコムについて

http://www.jcom.co.jp/

株式会社ジュピターテレコム(本社:東京都千代田区)は、1995年に設立された国内最大手のケーブルテレビ事業・番組供給事業統括運営会社です。ケーブルテレビ事業は、札幌、仙台、関東、関西、九州・山口エリアの28社75局を通じて約528万世帯のお客さまにケーブルテレビ、高速インターネット接続、電話、モバイル、電力等のサービスを提供しています。ホームパス世帯(敷設工事が済み、いつでも加入いただける世帯)は約2,113万世帯です。番組供給事業においては、17の専門チャンネルに出資及び運営を行い、ケーブルテレビ、衛星放送、IP マルチキャスト放送等への番組供給を中心としたコンテンツ事業を統括しています。

※上記世帯数は2016年12月末現在の数字です。

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