あたらしいを、あたりまえに J:COM

ニュースリリース

その他サービスニュースリリース

スマホやテレビが診察室に
「J:COMオンライン診療」を「MY J:COM」アプリで提供開始
~診療から処方薬の受け取りまでスマホで完結~

2023年11月20日
JCOM 株式会社

スマートフォン操作画面イメージ

JCOM株式会社(J:COM、本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岩木 陽一)は、ご家庭のテレビで診察などが受けられ、サポートも充実した遠隔医療サービス「J:COM オンライン診療」を、2023年11月20日(月)より、J:COMのスマホ向けスーパーアプリ「MY J:COM」(以下:本アプリ)で提供を開始いたします。これにより、J:COMサービス提供エリアにかかわらず、診療から服薬指導、処方薬の受け取りまでをスマホ、テレビ※1どちらからでも行うことができます。

※1 テレビでのご利用はパートナー局へ提供しているケーブル・オンライン診療を含みます

「J:COM オンライン診療」は、ご家庭で普段から利用されているテレビの画面上で、医療機関の診察予約から問診、医師による診察、薬剤師による服薬指導が受けられるサービスです。これまでは、テレビの大画面で受診できる一方、あらかじめWEBカメラの設置などが必要なことから、発熱などのすぐに受診を希望される症状への対応に課題がありました。

今回サービスが追加となる本アプリは、J:COMご加入者を中心に累計250万ダウンロードを超えており、既に本アプリをご利用中の方は、オンライン診療を初めて利用される場合も専用アプリを別途ダウンロードする手間がありません。オンライン診療が利用可能な医療機関の検索や予約の空き状況が確認でき、最短で即日受診も可能です。また、わかりやすいUI・UXにより、体調が悪い中でもスムーズに受診いただけます。

今後は、継続的に通院が必要な場合やテレビ操作に慣れた方はテレビでのご利用、即日受診が必要な場合や仕事の都合など職場で受診される方は本アプリで利用するなど、利用シーンに合わせてお選びいただけるようになります。

オンライン診療は、これから懸念される風邪や季節性インフルエンザの流行にも、外出せず受診できることで二次感染のリスクを低減し、医療逼迫の負担低減にもつながることが期待されています。また、通院に抵抗がある症状や、多忙な就労世代、子育て世代の薬の受け取りにおいても活用できることが見込まれています。

J:COMでは、医療事業者、保険調剤薬局事業者、ヘルスケア事業者、ケーブルテレビ事業者が参画する「地域スマート医療コンソーシアム」を組成・事務局運営するなど、オンライン診療の普及にも努めています。誰もが安心して簡単に医療を受けることができる地域医療の持続的な発展に貢献してまいります。

利用シーンイメージ

J:COM オンライン診療について>

「J:COM オンライン診療」は、株式会社MICINのオンライン診療サービス「curon(クロン)」、および同社のオンライン服薬指導サービス「curon(クロン)お薬サポート」と連携しています。ご家庭で普段から利用されているテレビに、J:COMが開発したアプリを搭載したSTB(CATVチューナー機器)を接続する、または、スマホに「MY J:COM」アプリをダウンロードすることで、医療機関の診察予約から問診、診察の他、薬剤師からの服薬指導、ご自宅への処方薬配送のサービスが受けられます※2。必要機器の設置から初期設定、操作方法など、お電話またはJ:COMスタッフが訪問※3しご利用をサポートしますので、シニア世代の方でも安心して簡単にご利用いただけます。

2 ご利用の際はJCOMパーソナルIDの取得が必要です
※3 スマホご利用の場合はサポート対象外です

【サービス概要】
1.サービス名称 : J:COM オンライン診療
2.オンライン診療利用料 : 1回330円(税込)

※受診ごとのご請求となります。別途、医療費/調剤費/処方箋配送料などが必要です

MY J:COMアプリについて>

「MY J:COM」は、J:COMのサービスを“もっと楽しく、もっと便利に”使うためのアプリです。録画予約・視聴や番組情報、お困りごと・各種手続きや料金確認、プレゼントやクーポンなどの便利機能を提供します。ワンストップにこだわり、このアプリひとつで、トラブルや問い合わせ時の負担軽減、体験価値および利便性の向上と、お客さまのエンゲージメントを高めることを目指しています。

PDF形式のファイルをご覧いただくには、アドビシステムズ社から無償提供されているAdobe® Acrobat Readerが必要です。
Adobe Readerをお持ちでない方は、左のボタンをクリックしてダウンロードしてください。

※リンク先のサイトはAdobe Systems社が運営しています。