ニュースリリース
― 太陽の力で電気をつくり、ためて守る 暮らしを支える新サービス ―
「J:COMソーラー」、「J:COM蓄電池」を関東の1都5県で11月5日(水)よりトライアル提供開始
2025年11月4日
JCOM株式会社
JCOM株式会社(J:COM、本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岩木 陽一)は、エネルギー事業の新たなサービスとして、太陽光パネルを設置する「J:COMソーラー」と、電気をため必要時に使用できる「J:COM蓄電池」のトライアル提供を、東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県・茨城県・群馬県内のJ:COMサービスエリアにて、2025年11月5日(水)より開始します。

J:COMでは、「あたらしいを、あたりまえに」というブランドメッセージを掲げ、ケーブルテレビ、インターネット、モバイルといった放送・通信の枠を超え、保険、ヘルスケア、エネルギー、ホームIoTなど、お客さまの暮らしに役立つさまざまなサービスを“ワンストップ”で提供しています。
 また、マテリアリティ(重要課題)として掲げる脱炭素社会の実現に向けて、「2030年度カーボンニュートラル達成」をグループ目標として策定し、「再生可能エネルギーの取り組み」を推進しております。今回の「J:COMソーラー」「J:COM蓄電池」の提供により、脱炭素社会の実現に貢献するサービスも、お客さまにワンストップでお届けすることが可能となります。
■新サービス提供の背景
2024年7月から、太陽光パネルの費用が0円で導入できる「J:COM でんき ソーラーコース」(電力購入契約(PPA))のトライアル提供を行っております。その中でいただいたお客さまのご要望を踏まえ、新たな契約形態(リース、購入)を追加することとしました。また、自然災害や停電への備えとして、電気をためる蓄電池システムのニーズも高まっていることから、今回蓄電池システムも追加し、新しく「J:COMソーラー」、「J:COM蓄電池」の提供を開始しました。「J:COM でんき ソーラーコース」は、「J:COMソーラー(PPA)」に今後名称を変更し、引き続き提供を行います。
■新サービスの特長
ご自宅で発電した電気を利用することで、変動する電気料金の節約*1にもつながり、余った電気で売電収入を得ることも可能です。加えて下記3点が「J:COMソーラー」、「J:COM蓄電池」の特長です。
●お客さまの環境に合わせた商品と支払方法の選択が可能
  (太陽光パネル+蓄電池システムだけでなく、蓄電池システム単体などの商品も選択でき、お支払い方法もリース、購入、PPA*2から選択可能に)
●機器の不具合やお困りごとが発生した場合の各種保証・サポート体制が充実
●J:COMが厳選した優良メーカーの機器を取り扱い
J:COMはこれからも、地域のインフラを支える企業として、脱炭素社会へ貢献できるサービス提供を行い、持続可能な社会の実現に寄与してまいります。
*1お客さまの電気の使用状況や日射量、太陽光パネルの発電および蓄電池システムの蓄電状況により、電気代削減額は変動します。本サービス導入により電気代削減を保証するものではありません。
*2電力購入契約(PPA)は、「J:COMソーラー」のみ選択いただけます。
<サービス概要>
| サービス名称 | 「J:COMソーラー」 「J:COM蓄電池」 | 
| トライアル期間 | 2025年11月5日(水)~2026年10月中旬(予定) | 
| 提供エリア | 東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県・茨城県・群馬県内の J:COMサービス提供エリア  | 
| 提供サービス | ・太陽光パネル 「J:COMソーラー」 ・蓄電池システム 「J:COM蓄電池」 太陽光パネルと蓄電池システムのセット提供も可能 (J:COMソーラー 蓄電池セット)  | 
| 提供条件 | 提供エリア内の一戸建て住宅にお住まいのお客さま ※お選びいただくプランやお支払い方法によって契約条件は異なります。 ※契約する電力会社の制限はありません。 ※J:COMサービスの加入有無は問いません。  | 
| 特長 | ・お客さまの環境に合わせたプランの選択が可能 ・各種保証やサポート体制が充実 ・J:COMが厳選した優良メーカーの機器を取り扱い  | 
| WEBサイト | サービスの詳細はこちらのURLをご確認ください https://www.jcom.co.jp/service/electricity/solar/  | 
J:COMのサステナビリティ 
J:COMでは、事業活動を通じたサステナビリティ経営を推進しています。お客さまの豊かな「暮らし」を支える企業として、持続的な「地域社会」へ貢献を行い、その土台である「地球環境」と関わるすべての「人」を対象として、4つのマテリアリティと、さらに具体化した12のサブマテリアリティを2023年度に再設定しました。 
<本事業と関連するマテリアリティ>

マテリアリティ:「地球環境への貢献」
サブマテリアリティ:「脱炭素社会の実現への挑戦」
脱炭素社会の実現に向けて、設備や伝送路の省エネルギーを推進し、再生エネルギーの調達や発電により事業活動を通じてカーボンニュートラル達成を目指します。

                

 
 