J:COM 30th ANNIVERSARY

ニュースリリース

企業情報ニュースリリース

2017年5月19日

株式会社ジュピターテレコム

人事異動と組織改正のお知らせ

株式会社ジュピターテレコム(J:COM、本社:東京都千代田区、取締役社長:井村 公彦)は、6月1日付で人事異動および組織改正を実施しますのでお知らせします。

1.人事異動について

1-1.本部長、部長等の異動

※社名のないものは㈱ジュピターテレコムの役職です。

氏名 新職 (6月1日付) 旧職
野橋 和弘 お客さま営業本部 副本部長
兼 お客さまサービス推進部長
関西東ブロック長
今井 達雄 お客さま営業本部 本部長補佐
兼 ㈱ジェイコム北関東 代表取締役社長
6月 ㈱ジェイコム北関東 代表取締役社長 退任予定)
関東北・仙台ブロック長
兼 ㈱ジェイコム北関東 代表取締役社長
久和野 秀典 法人営業第二本部長
兼 法人営業第二部長
法人営業第二本部長
兼 法人営業第二部長
兼 法人営業第三部長
大橋 荒太 法人営業第三部長 ㈱ジェイコム千葉 木更津局長
青木 カスタマーセンター統括部長 ㈱ジェイコムさいたま さいたま南局長
工藤 圭司 オペレーション部長 オペレーション部長
兼 カスタマーセンター統括部長
山口 雅義 東日本技術サポート部長 東日本技術サポート部 神奈川技術センター長
兼 神奈川第一ブロック 担当部長
兼 神奈川第二ブロック 担当部長
岡島 浩司 コミュニティチャンネル部長 コミュニティチャンネル部 副部長
菊池 孝太郎 埼玉ブロック長
㈱ジェイコムさいたま 代表取締役社長
埼玉ブロック長
㈱ジェイコムさいたま 代表取締役社長
兼 所沢局長
平岩 光現 関東北ブロック長
兼 ㈱ジェイコム東葛葛飾 代表取締役社長
6月 ㈱ジェイコム東葛葛飾 代表取締役社長 退任予定)
6月 ㈱ジェイコム北関東 代表取締役社長 就任予定)
㈱ジェイコム東葛葛飾 代表取締役社長
兼 東葛・葛飾局長
脇阪 博人 関西東ブロック長 ㈱ジェイコムウエスト 大阪セントラル局長

1-2.グループ会社の人事異動

※社名のないものは㈱ジュピターテレコムの役職です。

氏名 新職 (6月1日付) 旧職
浜端 基次 ㈱ジェイコム千葉 木更津局長 ㈱ジェイコム千葉 八千代局長
克樹 ㈱ジェイコム船橋習志野 代表取締役社長
兼 船橋・習志野局長
兼 ㈱ジェイコム千葉 八千代局長
㈱ジェイコム船橋習志野 代表取締役社長
兼 船橋・習志野局長
森川 雄彦 ㈱ジェイコム足立 代表取締役社長
6月 ㈱ジェイコム足立 代表取締役社長 退任予定)
㈱ジェイコム足立 代表取締役社長
兼 足立局長
石渡 一樹 ㈱ジェイコム足立 足立局長
6月 ㈱ジェイコム足立 代表取締役社長 就任予定)
㈱ジェイコム北関東 埼玉県央局長
野中 範郎 ㈱ジェイコム東葛葛飾 東葛・葛飾局長
6月 ㈱ジェイコム東葛葛飾 代表取締役社長 就任予定)
㈱ジェイコムイースト 横浜テレビ局長
長谷川 ㈱ジェイコムさいたま さいたま南局長 お客さまサービス推進部長
小山 祥代 ㈱ジェイコムさいたま 所沢局長 ㈱ジェイコム大田 取締役管理部長
松永 高明 ㈱ジェイコム北関東 埼玉県央局長 カスタマーセンター統括部九州カスタマーセンター長
兼 テレセールス推進部 西コンタクトセンター長
上田 康夫 ㈱ジェイコムイースト 横浜テレビ局長 ㈱ジェイコムイースト 秦野・伊勢原局長
山田 文雄 ㈱ジェイコムイースト 秦野・伊勢原局長 ㈱ジェイコムイースト 小田原局長
久保田 精一 ㈱ジェイコムイースト 小田原局長 コミュニティチャンネル部長
市來 孝康 ㈱ジェイコムウエスト 大阪セントラル局長 ㈱ジェイコムウエスト 北河内局長
山村 ㈱ジェイコムウエスト 北河内局長 カスタマーセンター統括部 関西カスタマーセンター副センター長
兼 テレセールス推進部 関西インダイレクト 担当部長

2.組織改正について

(1)「仙台キャベツ局」のケーブルTV事業部門の直轄化 及び「関東北・仙台ブロック」の改称

「関東北・仙台ブロック」が管轄している「仙台キャベツ局」を、ケーブルTV事業部門直轄へと変更する。
これに伴ってブロックの名称を「関東北ブロック」に変更する。

ジュピターテレコムについて

http://www.jcom.co.jp/

株式会社ジュピターテレコム(本社:東京都千代田区)は、1995年に設立された国内最大手のケーブルテレビ事業・番組供給事業統括運営会社です。ケーブルテレビ事業は、札幌、仙台、関東、関西、九州・山口エリアの28社75局を通じて約529万世帯のお客さまにケーブルテレビ、高速インターネット接続、電話、モバイル、電力等のサービスを提供しています。ホームパス世帯(敷設工事が済み、いつでも加入いただける世帯)は約2,123万世帯です。番組供給事業においては、17の専門チャンネルに出資及び運営を行い、ケーブルテレビ、衛星放送、IP マルチキャスト放送等への番組供給を中心としたコンテンツ事業を統括しています。

  • 上記世帯数は2017年3月末現在の数字です。

PDF形式のファイルをご覧いただくには、アドビシステムズ社から無償提供されているAdobe® Acrobat Readerが必要です。
Adobe Readerをお持ちでない方は、左のボタンをクリックしてダウンロードしてください。

※リンク先のサイトはAdobe Systems社が運営しています。