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テレビを使ったオンライン診療サービス「J:COMオンライン診療」
オンライン服薬指導機能の提供開始
~診療から処方薬の受け取りまでをご自宅で完結~

2023年1月10日
JCOM株式会社


JCOM株式会社(J:COM、本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岩木 陽一)は、2023年1月10日(火)より、ご家庭のテレビで診察などが受けられ、サポートも充実した遠隔医療サービス「J:COMオンライン診療」のオンライン服薬指導機能として、「おくすり受け取りサービス」の提供を開始いたします。これにより、診療から服薬指導、処方薬の受け取りまでをご自宅で完結することができます。

「J:COMオンライン診療」は、ご自宅のテレビを利用しオンライン診療が受けられるサービスで、スマートフォンやタブレットの操作に慣れていないシニア世代の方にも簡単に安心してご利用いただけるサービスとして2021年7月より提供開始しています。

オンライン診療の普及拡大に向け政府では、ガイドラインの見直しを進め、初診からのオンライン診療解禁や、対面診療と比較した診療報酬差の改善等、制度面の整備が進められています。また、2022年3月には薬機法の一部改正により、初診からオンライン服薬指導の利用が可能となるなど、診療から処方薬の受け取りまでを一気通貫でオンライン完結できるようになっています。

J:COMでは、オンライン診療サービスの拡充を目指し、診療後に発生する処方薬の受け取りに関する課題解決に向け、ご自宅で服薬指導から処方薬の受け取りまでオンラインで完結できるよう「おくすり受け取りサービス」の開発を進めてまいりました。今般の新型コロナウイルス感染症と季節性インフルエンザの同時流行による医療逼迫が懸念される中、オンライン診療後、処方薬をご自宅で受け取ることが出来るサービスを実現させることで、患者にとっては外出せずご自宅で医療を受けられることにより感染リスクの低減が期待できます。また、医療機関・薬局にとっては診療から服薬指導までオンラインでスムーズに提供することが可能となり、感染症流行時の医療逼迫の負担低減にもつながることが期待できます。

「おくすり受け取りサービス」

株式会社MICINの「curon(クロン)お薬サポート」とシステム連携してサービス提供いたします。患者は、「J:COMオンライン診療」アプリにて、薬局予約、質問票回答、ビデオ通話による処方薬の説明確認、薬局側は、MICIN のオンライン服薬指導サービス「curon(クロン)お薬サポート」にて、予約/質問票の確認、ビデオ通話による服薬指導、決済、処方薬の配送等を行います。

<おくすり受け取りサービスの利用イメージ>

※処方薬の受け取りは配送、薬局での受け取り、どちらか選択可能

<オンライン服薬指導対応薬局>※五十音順

※テレビ画面を用いたビデオ通話によるオンライン服薬指導が受けられるのは、対応薬局のみです。
※オンライン診療後の処方箋連携は、curonお薬サポート提携薬局全てに実施可能です。

【オンライン診療サービス 「J:COMオンライン診療」について

「J:COMオンライン診療」は、ご家庭で普段から利用されているテレビに、J:COMが開発したアプリを搭載したSTB(CATVチューナー機器)を接続し、医療機関向けの国内主要オンライン診療システムを提供する株式会社MICINのオンライン診療サービス「curon(クロン)」を経由して診療が受けられるサービスです。日頃お使いのテレビ画面上で、医療機関の診察予約から問診、WEBカメラを通じて診察などが受けられます。2023年1月からは、「curon(クロン)お薬サポート」とも連携し、服薬指導の利用も可能となりました。オンライン服薬指導の利用料の別途負担はありません。追加の費用負担なくご利用いただけます。また、機器の設置から初期設定、操作方法など、J:COMスタッフが訪問またはお電話でご利用を継続的にサポートさせていただきますので、シニア世代の方でも安心して簡単にご利用いただけます。

「J:COMオンライン診療」サービス利用料

オンライン診療利用料: 1回330円(税込)
診療立会いサポート : 初回のみ550円(税込)

その他、ご利用に関する詳細は特設サイトをご覧ください

https://www.jcom.co.jp/service/telemedicine/

JCOM株式会社について

JCOM株式会社(ブランド名J:COM、本社:東京都千代田区)は、1995年に設立された国内最大手のケーブルテレビ事業・番組供給事業統括運営会社です。ケーブルテレビ事業は、札幌、仙台、関東、関西、九州・山口エリアの11社65局を通じて約562万世帯のお客さまにケーブルテレビ、高速インターネット接続、電話、モバイル、電力、ホームIoT等のサービスを提供しています。ホームパス世帯(敷設工事が済み、いつでも加入いただける世帯)は約2,209万世帯です。番組供給事業においては、14の専門チャンネルに出資及び運営を行い、ケーブルテレビ、衛星放送、IPマルチキャスト放送等への番組供給を中心としたコンテンツ事業を統括しています。
※世帯数は2022年9月末現在の数字です。

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